2025.06.09
カナディアン・ソーラー、「2024年コーポレートサステナビリティレポート」を発行
Canadian Solar Inc.(本社:カナダ・オンタリオ州キッチェナー、CEO:ショーン・クー、NASDAQ:CSIQ、以下「カナディアン・ソーラー」)は、2024年サステナビリティレポートを発表しました。
本レポートでは、当社のサステナビリティ戦略および実績、ならびにサステナビリティ目標の達成に向けた進捗状況が紹介されています。
このサステナビリティレポートで開示されている内容はISSB(国際サステナビリティ基準委員会)によって定められたIFRS(国際財務報告基準)に関連したSASB(サステナビリティ会計基準審議会)、そしてグローバルレポーティングイニシアティブ(GRI)によって設定されたグローバル基準に沿って作成されています。レポートの全文はこちらからご覧いただけます。
レポートハイライト
環境負荷の削減における顕著な進展:2024年、カナディアン・ソーラーは2017年比で、温室効果ガス(GHG)排出量を54%、エネルギー使用強度を37%、水使用強度を75%、廃棄物発生強度を53%それぞれ削減しました。これらの成果は、生産効率の向上、強固なエネルギーおよび水資源の節約プログラムの導入、ならびに太陽電池モジュールの発電性能の向上によって実現されました。
また、当社は循環型経済の原則に沿った事業運営を継続しており、2024年にはリサイクルおよび再利用された廃棄物の割合を、2023年の88%から94%へと引き上げました。生産工程で使用される包装資材についても、引き続き100%がリサイクルまたは再利用されています。
企業活動およびサプライチェーン全体にわたる倫理的な事業運営:カナディアン・ソーラーは、労働慣行、環境、健康・安全、企業倫理に関する国際基準との整合を確保するため、責任ある企業連合(Responsible Business Alliance:RBA)と連携し、自社施設においてRBAの「検証済み評価プログラム(VAP)」監査を実施しています。2023年にタイのモジュール工場で実施された監査でシルバーレベルの認証を取得した成功を受け、2025年には中国江蘇省宿遷市の太陽電池工場でも、RBA VAPのシルバーレベル認証を獲得しました。さらに、Canadian Solarの要請により、中国青海省のポリシリコン供給業者2社もRBA VAP監査を開始しています。
開示の透明性と深度の向上:カナディアン・ソーラーは、温室効果ガス(GHG)プロトコルに基づいて、スコープ3のすべての関連カテゴリーを開示することで、GHG排出量の報告における透明性と網羅性をさらに強化しました。また、蓄電池事業について初めて環境目標を設定しました。ステークホルダーの期待に沿ったサステナビリティ戦略を構築するため、カナディアン・ソーラーの子会社であるCSI ソーラー社およびリカレント社は、それぞれ「ダブルマテリアリティ分析」を実施しました。
外部からの評価のさらなる向上:カナディアン・ソーラーは、国際的な第三者評価機関からより高い評価を獲得しています。2025年には、ISS ESGの格付けが2024年の「B」から「B+」に上昇しました。また、CDP気候変動スコアも、2023年の「C」から2024年の質問票において「B」に向上しました。EcoVadisからは引き続きシルバー評価を維持しつつ、2024年の業界上位5%から2025年には上位4%へとスコアを改善しています。
カナディアン・ソーラーのサステナビリティ最高責任者である張含氷 (ハンビン・チャン)氏は次のようにコメントしています。「私たちは2024年サステナビリティレポートの発行をお知らせできることを大変うれしく思います。このレポートは、当社の事業運営およびバリューチェーン全体にサステナビリティを組み込むという私たちの取り組みを示すものです。今年の成果―環境負荷の削減、創造的かつ意欲的な人材の育成、責任あるサプライチェーンの維持―は、サステナビリティがビジネスにもたらす実質的な価値を物語っています。今後も、透明性の確保に全力を尽くし、ステークホルダーの皆さまと密接に連携しながら継続的な改善に取り組んでまいります」
カナディアン・ソーラーCEOであるショーン・クー氏は次のようにコメントしています。「カナディアン・ソーラーでは、持続可能な事業運営は単なる責任ではなく、持続的な成功のための戦略的な必須要素であると認識しています。サステナビリティ目標の達成に向けて前進する中で、当社チームの成果を誇りに思います。私たちの使命は、太陽エネルギーによって世界に電力を供給し、将来の世代のためにより良く、よりクリーンな地球を創ることです。その実現に向けて、今後も技術革新、環境保全、社会的責任、倫理的ガバナンスを事業とバリューチェーン全体に組み込みながら、意義ある進展を推進してまいります」